事業内容

【ISPO Information Center JAPAN】

ドイツ・ミュンヘンで1970 年から続くスポーツブランド最大規模の展示会「ISPO」

現在はアジア地区(中国/北京〈冬〉・上海〈夏〉)でも開催されています。

2019年からはEOG (European Outdoor Group)主催の”OutDoor” をISPOで開催することになり、

毎年ミュンヘンで”OutDoor by ISPO”という名称でアウトドア用品中心の展示会も開催しています。

そのISPOの日本に於ける窓口として、出展社・ビジター・プレスの多面的サポートを中心に、

国内外への情報発信業務や世界のスポーツ市場調査や分析、海外ブランドの日本進出サポートなども行っています。

Competence center of the world’s largest Sporting Goods Trade Show,“ ISPO”.

ISPO started in Munich/Germany in 1970, and now is held also in Beijing & Shanghai/China.

We serve regularly for the Japanese brands, journalists, trade visitors, and market leaders.

For off shore brands who have interest in the Japanese market, we also provide order-made services.

【ライブ配信事業】

弊社のライブ配信事業は、通常ライブ配信をしにくい場所やタイミング、そもそも撮影自体が困難な条件下、などでの仕事を得意とします。

実績:JSBA 全日本スノーボード選手権大会、JSBA全日本テクニカルスノーボード選手権大会


ライブ配信サービス以外に、オーダーによる「動画撮影」「動画編集」
「静止画撮影」「静止画加工」など、デジタル・コンテンツのあらゆるサービスもご提供できます。

【地域活性事業】

主にふるさと納税の仕組みを利用して、特に特産物が少ない地域に対し従来の特産物を送るだけではない実際に納税した自治体への人の流れを促進し、

第二次、第三次の経済効果を生み出せるエンターテイントやイベントによる返礼品を企画提案します。

SDGsの17の目標の1つに「住み続けられるまちづくりを」というものがあります。

現在の日本において、東京、大阪、名古屋の3つの都市が総人口に占める割合は増加傾向である一方で、その他の地域では人口の過疎化が進んでおり、過疎化地域全体の平均人口は、2050年には半減すると言われています。

この状況は地域格差を生み出し、同じ日本の中でも住んでいる地域によって、享受できる公共サービスにも大きな違いがあります。

こういった状況を引き出す要因のひとつとして、人口の偏りによる各自治体の税収の差があります。
人口が多い自治体はその分税収が多くなり、人口が少ない自治体はその分税収が少なくなります。
この差を解消する可能性があるのが、「ふるさと納税」という仕組みであると我々は考えます。

ふるさと納税を活用し、仕組みだけに留まらない経済効果を生み出し、「住み続けられるまちづくり」に少しでも寄与できれば、そう考えています。

【AR制作事業】

主にInstagramのストーリーズで使用できるARフィルターの企画制作を請け負います。

今発信の主流となっているInstagram ストーリーズで使用できるARフィルターをご希望の機能やデザインに合わせて制作いたします。

【アスライフ】

不用品回収/片付け・ハウスクリーニング・遺品整理・ゴミ屋敷清掃のサービスを開始致しました。

福祉用品専門相談員の資格を取得し、福祉事業の一環として、
身体が不自由で片付けや清掃のサポートが必要な方などのサポートが出来るようにこの事業を始めました。

もちろん一般のお客様のご要望にもお応えいたします。

詳しくは下記URLより

アスライフHP